今回のコロナショックによる影響では、ＵＳＡの失業者は4000万人を超えた。
毎日、失業保険給付の申請者で溢れ、一部の都市では暴動も起き始めている。
また、ＵＳＡのクレジット会社は、リーマンショック時以上という不況の中で、クレジットの返済延滞が急増している（約3％の延滞率）ことを懸念している。
ここで、ＵＳＡの経済危機について、歴史からご紹介します。
1929年10月24日、
ＵＳＡ（アメリカ合衆国）で「暗黒の木曜日」と呼ばれた歴史的大恐慌が起きた。
ＵＳＡの株式市場が大暴落をし、世界中の貿易が停滞した影響で、世界中に波及した経済危機だ。
当時は、鉱工業生産が約3割も減少し、失業者は4人に1人となった。
この大不況を戻すのに、ＵＳＡは10年かかった。
当時の株価暴落の要因としては、第一次世界大戦で主戦場となった欧州の停滞を埋めるように、ＵＳＡの工業生産が伸び、結果として実体経済とかけ離れた株高が原因でバブルが生じた。
また、第一次世界大戦の戦後における巨額の賠償金を背負おったドイツの国内経済混乱も不況の一つだ。
その後は、石油危機による世界恐慌、そしてＩＴバブル崩壊によるインターネット関連会社の相次ぐ倒産、株価急落による世界恐慌。
直近の12年前は、ＵＳＡの金融システムの不安が、世界経済に大打撃を与えた「リーマンショック」による世界大不況。
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今年に入り、ＵＳＡは再びコロナショックという不況に陥った。
今回の不況では２次コロナショックも警戒されている。
「ＵＳＡの米イールド債の破綻による金融システムの崩」だ。
ＵＳＡは石油開発やシェールガス開発などを手掛けて来た背景に、資金集めとして世界中に債権をばらまいてきた。
今回のコロナショックにより、石油・ガス関係の企業が相次いで倒産すれば、再びリーマンショック級の世界恐慌を呼び起こしてしまう。
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