コロナ後の世界へ警告する文面を発表

ベストセラーとなった著書【サピエンス歴史】で人類の発展を説いた
イスラエルの歴史学者【ユヴァル・ノア・ハラリ氏】が新型コロナウイルの
脅威に直面する世界に今後の指針と警告を示した。

とても長い文面であったため、ポイントを整理しお伝えさせて頂きます。
(※宗教や政治的要素はございません。気軽にお読みください)

☆人類はいま、世界的に共通の危機に直面している。
新型コロナの問題による人類の選択肢が浮き彫りになってきた。

選択肢1、
国家主義的な孤立を選ぶ
自国に自由に他国を渡航させない。
医療器具や医療技術を含め、自国の問題解決を再優先する。
テクノロジーを駆使し、新たな感染者が増えないように、また今後も新たなウイルス感染拡大が出た時の拡散予防のため、政府が国民を監視する。
選択肢2、
世界の結束・グローバルな結束を選ぶ
ウイルス問題や世界共通の社会問題に打ち勝つには各国が情報を共有する必要がある。その為には各国が積極的に重要で、かつ事実の情報を公開する事が不可欠である。
足りない医師や看護師などの医療従事者や呼吸器・ウイルス検査キットに今後使われるであろうウイルスに効く薬の提供などを世界基準で開発し、利用する。

もちろん、選択肢3の可能性もある。
それは、一人一人の人権よりも国益や国全体の安全を優先し、選択肢1の国民の監視を政府主導で行いながら選択肢2のグローバルな取り組みを世界が行うことだ。

例えば、イスラエルは1948年の独立戦争(第一次中東戦争)のさなかに緊急事態を宣言した。
そして、報道の検閲、土地の押収からプディングの生産にまで特別な規制が課され様々な緊急措置を正当化した。
当時、一時的な措置として正当化して強制的に行った国家の政策は未だに廃止されていない。
市民にプライバシーの保護と市民の健康はどっちが大事かという二者択一の選択を迫った政策だ。
著者はこの政策に反対している。

人間はプライバシーを大事に出来るし、健康も維持できるし、当然に両方を大事にするべきである。と主張している。

著者が伝えたいことは、
今回のコロナ問題が終息に向かい始めたら、我々は今後同じような問題にさらされないようにどうするべきかを考える必要がる。
それは、全体的な監視体制ではなく、むしろ国民に力を与え、各国は安全と平和のためには世界協定を平等に結び地球国家として未来の問題に取り組むべきだ。

おそらく、著者は世界の支配体制が加速すると感じているのではないでしょうか。
国民を管理・監視する名目はたくさんあります。
費用削減や管理の便利さから来るマイナンバーも然り、テロリストの抑制にも繋がる世界全体での衛生監視や防犯カメラの追跡機能。
安全上や安心して生活する上では必要なこともありそうですが、同時に権力者が国民を管理・監視しやすくなります。

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