2008年～12年前のリーマンショック時以上の不景気を日本は迎える。
新型コロナウイルスの拡大による世界不景気と直面してるが、ここにきて
アメリカの経済指標が日本を脅かしている。
リーマンショック時にアメリカの経済指標は8％～10％ほど下落した。
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今回の不景気を表すアメリカの経済指標は24％も下落している。
リーマンショック時のアメリカは住宅ローンは融資がおりにくくなり、
建設業・不動産業・金融業は破綻や倒産が増えた。
自動車ローンもつかなくなり、車は売れず、輸出業に過半数を占めてる
日本は大不景気となった。
トヨタやホンダ・日産・スズキなどの自動車会社は車が売れず、工場が停止
縮小をし、工場で働く約2万人の派遣社員が職を切られた。
いわゆる派遣切りである。
続いて、各輸出業を主体に営んでいる企業もアメリカや中国・ヨーロッパで
物が売れないため工場の停止・縮小が相次ぎ、社員のリストラや派遣切りが
加速した。【関連記事】👉リーマンショック・派遣切りの説明有り
今回の世界不況は新型コロナウイルスによる影響だけではない！
石油価格をめぐる経済戦争も不況の原因だ！
世界の石油保有国1位はアメリカだ！続いて2位がサウジアラビア、
3位はロシア。
サウジアラビアやロシアはOPEC（石油輸出国機構）に加入している。
石油が取れて、輸出する国の大半はこのOPECに加入している。
現段階で約15カ国の国が加入している中、アメリカは加入していない。
アメリカはOPECの考えは無視し、自国の経済が潤うために石油をガンガン
輸出している。
これにOPECは怒っている。
この不景気の中、自分たちだけが儲けようとしているアメリカを見かねて
OPECは石油の価格を昨年から約25％も大幅に下げている。
新興国よりも遥かに物価が高いアメリカの石油価格に大打撃を与えるのが
目的だ！
当然にアメリカの石油価格よりも安く輸入できるのであれば、アメリカの石油は売れなくなり、アメリカの石油オイル会社は軒並み不況に入る。
さらにはアメリカの金融機関や証券会社、建設会社・不動産業に保険会社と
連鎖してアメリカはリーマンショック時以上の不況となるわけだ。
我々が知る戦争ではなく、この経済戦争はいつまで続くのだろうか。
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